サムライ吉田の蹴球戦国史

3月11日に起こりました「東日本大震災」におきまして、被害にあわれました皆様、ならびに、そのご家族の方々や関係者の方々に対し、心よりお見舞い申し上げます。

また、犠牲になられた方々と、そのご遺族の皆様に対し、深くお悔やみを申し上げます。

自分自身に今、何ができるのかわかりませんが、とにかく、ただただ、一人でも多くの人の命が助かることを祈っております。

そして、僕と僕のまわりの大切な人たちが今現在、普

東日本大震災について

僕の大好きなジャーナリスト・櫻井よしこ先生の講演会を昨日、福山で拝聴してきました。

「日本のあるべき姿（若人に託す日本の未来！）」というテーマの講演は、90分間という時間が、あっという間に過ぎてしまうくらい、とても魅力的なお話でした。

この日の話の中心は、やはり、尖閣問題。中国が、どのような戦略をもって「確信的利益」を狙っているのかをわかりやすく話をされていました。

その中で、特に印象に残った話を紹

櫻井よしこ先生

日本固有の領土である尖閣諸島について、中国が領有権を主張していることを受け、文部科学省は２日、教科書や教材に「わが国固有の領土」であると明記させていく方針を固めたようです。

学習指導要領では、北方領土について「わが国固有の領土である」などと記述されていますが、尖閣諸島は触れられていませんでした。これは、ロシアの実効支配を受ける北方領土とは異なり、尖閣諸島においては「領土問題は存在しない」というのが

尖閣は日本領

シャープは２７日、英語を社内公用語化する方針を固めたようです。

英語の社内公用語化は、楽天とユニクロが平成２４年をめどに導入すると発表していますが、今回のシャープは電機メーカーで初の取り組みとなり、他社にも影響を与えそうです。

事業の海外比率が高まり、現地開発・生産が増加していることから開発分野のグローバル化に対応するための取り組みなのでしょうが、僕の感覚では絶対にあり得ないバカげた話にしか思えて

英語の社内公用語化

ノーベル化学賞が、鈴木章氏と根岸英一氏の日本人２氏に贈られることが決まりました。

おめでとうございます。

ここ最近、ヤクザまがいの中国からイチャモンをつけられたり、国内の景気低迷など、完全に自信を失っている日本ですけども、今回の受賞ニュースは、日本人の素晴らしさを改めて思い起こさせてくれたような気がします。

「日本人って凄いじゃん！」、「日本って素晴らしいじゃん！」　そんなふうに思えて、日本国民を

ノーベル化学賞

民主党の小沢一郎元幹事長に対し、東京第5検察審査会は4日、起訴すべきだとする「起訴議決」を出しました。

その日の新聞テレビ各マスコミは、こぞってこの判断を評価し、公判廷という開かれた場において、国民注視の中で「黒白」をつけるべきだという論調で統一されていました。

たしかに、小沢氏のこれまでの言動を見る限りにおいては、国民に対しての説明責任が十分に果たされているとは言えません。ですから、公正な刑事裁判

小沢氏強制起訴

沖縄・尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件で、中国側が毎度お馴染みの理不尽な言いがかりをつけて、ギャーギャー騒ぎ立てております。

しかし、日本側にはこれっぽっちも非はないのですから、粛々と法に則って手続きをしてほしいものです。

今回の件を受け、東京都の石原知事は、当初予定されていた１０月の訪中を取りやめる意向を示しました。

石原知事は、「あんな不愉快な国には頼まれても行かない。中国がやっていることは理不

ヤクザまがい？

民主党は１４日、臨時党大会を開き、代表選の投開票を行なった結果、管直人首相が小沢一郎前幹事長を大差で破り、再選されました。

まずは、内閣改造人事を早急に行い、政治空白に終わりを告げて、円高株安に対する経済対策を迅速に打ち出してもらいたいと思います。管流の「無策」は、もう勘弁してもらいたいものです。

さて、このたび民主党代表選に再選され、首相を続投することになった管直人氏ですが、彼の言葉と行動には、

管首相 続投

民主党代表選に立候補した管首相と小沢前幹事長が2日、公開討論会で激しい論戦を繰り広げていました。

どちらが総理大臣にふさわしいかを問う世論調査では、各紙とも管首相が圧倒的に支持を集めているようです。

しかし、この結果をうのみにしてはいけません。これは、二者択一なんです。大多数の人たちは、「どっちもどっち…」と冷めた目で見ているのではないでしょうかねぇ。

ところで、1日の読売新聞『編集手帳』に、この両

どっちもどっち

急速な円高・株安で日本が危機的状況の中、昨日、民主党代表選に小沢一郎前幹事長が出馬表明し、再選を目指す管直人首相との一騎打ちの構想が固まりました。

これを受け、今朝の産経新聞によると、スズキの鈴木修会長兼社長は、「日本が沈没しない対策を立ててから争いをしてもらいたい」と、円高対策などの経済対策を最優先する必要性を指摘し、小沢氏の出馬表明に不快感を示しました。

鈴木会長のおっしゃるとおりで、各企業は

小沢氏出馬表明